“ 元ソニーCEO平井氏が語る ”V字回復の舞台裏とCFOパートナーシップ
開催:2026年5月27日(水)12:00〜13:00 / 開場11:55
申込締切:2026年5月26日 09:00

イベント概要
ソニーV字回復の舞台裏を元ソニー平井氏が琴坂教授と語る60分セミナー
このような方におすすめ
- 「CEOの右腕」として、事業成長を牽引したいCFO・財務責任者
- 「選択と集中」の判断基準に迷いがあり、事業撤退の判断に苦慮している経営層
- 全社変革を推進しているが、現場の納得感が得られていないと感じている施策担当者
ソニーのV字回復は、日本企業の変革における象徴的な事例として広く知られています。では、当時のトップは何を見て、どこから手をつけたのか。
本ウェビナーでは、元ソニー社長兼CEOの平井一夫氏が、当時のトップとしてどう組織を立て直しV字回復へと導いたのかを、慶應義塾大学・琴坂将広氏との対談形式で振り返ります。
議論の核となるのは、単なる事業売却や人員整理の話ではありません。社員への説明責任、信頼される経営チームの構築、そしてCFO吉田憲一郎氏との補完関係です。変革を進める経営企画・CFO組織が実務に接続する視点で学べる示唆に富んだ内容となっています。
ウェビナーのテーマは以下です。
- 8年連続赤字から脱却した変革のリーダーシップ
- 現場の不信感を払拭した対話と説明責任
- CEOの直感と財務の論理を融合させるCFOとのパートナーシップ
- 「正しいが動かない」組織を「自ら動く組織」へ変える仕組み
1回限りの再配信となりますのでぜひお申し込みください。
※本セミナーは2025年7月に実施した「経営企画サミット2025」基調講演の再配信です。
※セミナー内で触れられている登壇者の肩書きは実施当時のものです。
※再配信のため、質疑応答の時間はございませんので予めご了承ください。
登壇者

元 ソニー 社長兼CEO / 一般社団法人プロジェクト希望 代表理事
平井 一夫 氏
1960年東京生まれ。幼少時代は父の転勤でNY、カナダで海外生活を送る。1984年国際基督教大学教養学部社会科学科卒業。株式会社CBS・ソニー(現 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント)に入社。1995年8月にソニー・コンピュータエンタテインメント・アメリカに転身し、同社の北米プレイステーション事業を大きく拡大。1996年7月に同社EVP(エグゼクティブ・バイス・プレジデント)兼COO(最高執行責任者)、1999年4月社長兼COO(最高執行責任者)を経て、2003年8月社長兼CEO(最高経営責任者)に就任。そして、2006年12月株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCEI)代表取締役社長兼グループCOO、2007年6月には同社 代表取締役社長兼 グループCEOに就任。2009年4月ソニー株式会社執行役EVP、2011年4月代表執行役副社長、同年9月にSCEI代表取締役会長、そして2012年4月からはソニー株式会社代表執行役社長兼CEO、6月からは取締役にも就任、2018年会長。2019年より2024年までソニーグループ シニアアドバイザーを務める。2021年4月、子どもたちの未来創造のきっかけとなる感動体験をつくるプロジェクトを始動。一般社団法人プロジェクト希望を設立。代表理事を務める。

慶應義塾大学総合政策学部 教授 / オックスフォード大学サィードビジネススクール・アソシエイトフェロー
琴坂 将広 氏
慶應義塾大学環境情報学部卒業。博士(経営学・オックスフォード大学)。小売・ITの領域における3社の起業を経験後、マッキンゼー・アンド・カンパニーの東京およびフランクフルト支社に勤務。北欧、西欧、中東、アジアの9カ国において新規事業、経営戦略策定にかかわる。同社退職後、オックスフォード大学サィードビジネススクール、立命館大学経営学部を経て、2016年より現職。東京大学社会科学研究所客員研究員、フランス国立社会科学高等研究院アソシエイトフェロー、一橋ビジネススクール特任准教授等を歴任。上場企業を含む数社の社外役員・顧問、及びオックスフォード大学サィードビジネススクールのアソシエイトフェローを兼務。専門は、経営戦略、国際経営、および、制度と組織の関係。近著に『経営戦略の進化<理論編>』(東洋経済新報社)、『Unleashing Innovation the East Asian Way』(共著、Springer)がある。2026年夏頃、『経営戦略の進化<実践編>』(東洋経済新報社)を出版予定。
開催概要
| 開催日 | 2026年5月27日(水)12:00〜13:00/開場11:55 |
|---|---|
| 参加費 | 無料 |
| 会場 | オンライン |
| 定員 | 500名 |
※法人様対象のセミナーのため、個人でのお申し込みは受け付けておりません。
※主催企業と事業が競合する企業からのお申し込みは、お断りする場合がございます。
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受付は終了いたしました
